- パー(Par price )
- ハードランディング(Hard Landing)
- バイアウトファンド(Buy-out fund )
- ハイイールド債(High Yield Bond)
- バイイング・クライマックス(Buying climax)
- 媒介(ばいかい)
- バイサイド(buy side)
- 買収(ばいしゅう)
- 買収防衛策(ばいしゅうぼうえいさく)
- 配当(はいとう)
- バイナリーオプション(Binary Options)
- 売買回転率(ばいばいかいてんりつ)
- 売買停止(ばいばいていし)
- 売買手数料(ばいばいてすうりょう)
- 売買法(ばいばいほう)
- ハイブリッド証券(はいぶりっどしょうけん)
- 端株(はかぶ)
- 跛行色(はこうしょく)
- 始値(はじめね)
- バスケット取引(Basket trade)
- パススルー証券(Pass-Through Security)
- パックマン・ディフェンス(Pac-Man defense)
- 発行価格(はっこうかかく)
- 発行価額(はっこうかがく)
- 発行済株式(はっこうずみかぶしき)
- 発行体(はっこうたい)
- 発行登録制度(はっこうとうろくせいど)
- 発行日決済取引(はっこうびけっさいとりひき)
- パッシブ運用(Passive management)
- ハッチの10%転換法(はっちの10ぱーせんとてんかんほう)
- 初値(はつね)
- 波動(はどう)
- バフェット指標(Buffett Indicator)
- パフォーマンス(Performance)
- パラボリック(Parabolic)
- バランス型ファンド(ばらんすがたふぁんど)
- パリティ(Parity)
- バリュー(Value)
- バリュエーション(Valuation)
- バルチック海運指数(The Baltic Dry Index)
- バレル(Barrel)
- ハンセン中国レッドチップス指数(Hang Seng China-Affiliated Corporations Index)
- 反対売買(はんたいばいばい)
- 半値押し(はんねおし)
- 半値八掛け二割引(はんねはちがけにわりびき)
- 半値戻し(はんねもどし)
- 半値戻しは全値戻し(はんねもどしはぜんねもどし)
- 販売手数料(はんばいてすうりょう)
- 販売費及び一般管理費(はんばいひおよびいっぱんかんりひ)
パー(Par price )
債券価格が額面と等しいことを言います。
ちなみに額面より低いことは、アンダーパーと言い、高い事をオーバーパーと言います。
ハードランディング(Hard Landing)
経済が犠牲を払いながら、急激に悪化して、次の局面に移ること。
又は、強硬な手段によって経済問題の解決を図ることをハードランディングと言います。
バイアウトファンド(Buy-out fund )
未公開会社や業績不振の上場会社などに投資して、魅力を高めたり、立て直したりして、高値で売却するファンドです。
ハイイールド債(High Yield Bond)
ジャンク債とも言われ、元本割れなどのリスクが高いが、その分、利回りが良くなっている債券です。
信用格付が低くなっています。概ねBB以下。
バイイング・クライマックス(Buying climax)
セリング・クライマックスの反対で、相場上昇が続き、相場参加者が強き一色になり、空売りなどの買い戻しも進み、過熱感を伴って相場が急騰して行くことです。
大きな出来高を伴い、急伸した後は、それ以上買う人はいなくなり、大天井になることが多いようです。
セリング・クライマックスも参照してください。
媒介(ばいかい)
金融の分野で言えば、金融商品の売り買いの仲介のことを言います。
バイサイド(buy side)
証券会社などのセルサイドに対して、運用する側の機関投資家のことを言います。
買収(ばいしゅう)
ある会社の支配権を手に入れるために、現金や株式交換で、その会社の株式を購入することです。
過半数を取得することで、取締役の解任や選出を、3分の2以上を手に入れることで、定款の変更や新株の発行を行うことが出来ます。
買収防衛策(ばいしゅうぼうえいさく)
敵対的な買収に対抗するために行う防衛策のことです。
パックマン・ディフェンス(逆に買収の構えを見せる)や、ホワイト・ナイト(友好的な第三者に新株を発行する)や、焦土作戦(値打ちのある物を社外に流出させる)など、様々なものがあります。
配当(はいとう)
企業が活動の結果得た利益を出資者や株主に分配することを配当と言います。
配当には、現金配当と株式配当がありますが、今では圧倒的に現金配当です。
新しい会社法では、会社は定款の定めで、年に複数回の配当をすることが出来ます。
一部では、四半期ごとの配当も始まっていますが、これら普通の定期的な配当は、普通配当と言います。
過去の余剰金をはき出す特別配当や、50周年などの会社の記念に記念配当をする場合もあります。
配当原資にすることが出来るものは取締役会等で決めますが、当期純利益、利益剰余金、資本剰余金などです。
ちなみに資本剰余金を原資とした配当は、税法上、配当所得ではなく、譲渡所得になります(資本の払い戻しに該当しない部分(みなし配当)は除く)。
配当落ち(はいとうおち)
配当は、配当を受ける権利確定日に株式を持っている株主が受け取ることが出来ます。
配当を受け取ることが出来る権利最終日と、翌日の株価は、理論上配当分だけ安くなります。
このことを配当落ちと言います。
実際には、配当落ちがあっても、その分を埋めて値上がりすることは良くあります。
配当金の税金(はいとうきんのぜいきん)
配当金には、地方税、及び所得税、執筆時現在、復興特別所得税が源泉徴収されます。
ただし、NISA口座で、配当金受け取り方法を株式数比例配分方式にしている場合は、無税になります。
また、総合課税を選択して申告しますと、その方の年収により、相応額が還付されます。
なお、資本剰余金を原資とした配当は譲渡所得となります。
配当控除(はいとうこうじょ)
配当所得に一定率を乗じた金額を税額から控除することができる制度です。
ただし、配当控除を受けるためには、総合課税で確定申告が必要です。
配当性向(はいとうせいこう)
当期純利益から、配当として支払われる比率です。配当支払率とも言います。
成長期にある新興企業では成長のための事業投資が盛んで、配当性向は低くなり、成熟企業では高くなる傾向があります。
配当落調整金(はいとうおちちょうせいきん)
信用取引で買い建てをしていた場合、配当権利日を迎えた時に、売り方から配当金相当額を受け取ることが出来ます。
配当落ちによる株価下落の調整分で、これを配当落調整金と言います。
これは配当そのものでないため、配当金としての税金は払いません。キャピタルゲインとして処理されます。
配当利回り(はいとうりまわり)
株価に対する配当金の割合です。
株式は、預金や債券ではありませんが、近年ではそれ以上の利回りがあります。
会社の成長ばかりでなく、利回りで買える銘柄も多くなっています。
長期投資では配当金の多寡が大きな差になります。
配当金で端株を買って行って株数を増やすと言う戦略は、驚くほどの複利運用になることもあります。
計算は、年間の配当額を株価で割って算出します。
50円(年間配当金)÷1500円(株価)×100 = 3.33333%
配当割引モデル(はいとうわりびきもでる)
将来の見込み配当を現在価値に割り戻して、価値を算出する方法のことです。
割引率を利子率に、リスクプレミアムを上乗せしたものとして理論株価を算出します。
これだけの利回りがあるので、これだけの価格をしていてもよいという理論値です。
債券との比較が容易ですが、会社は成長していくものですので、あまり使われない考え方です。
バイナリーオプション(Binary Options)
オプション取引の一種で、将来価格が上がるか下がるかを予想します。
指定時刻に上がっているか、下がっているかの二者択一です。
丁半博打に近い感じもします。
かなりトリッキーでリスクも高くなっていますが、少額から出来ますので、遊び感覚でされるのをお奨めします。
海外業者では、収益金が支払われないというトラブルが後を絶ちません。最近では国内証券でも行えますので、そちらを推薦します。
売買回転率(ばいばいかいてんりつ)
株式の流通度合いをみるための指標で、株式市場全体の売買状況や、個別銘柄の売買状況を示します。
つまり、上場株式数の何割が実際に売買されたかを示すものです。
(期間)売買高(売買株数)÷(期間)平均上場株式数×100
平均上場株式数=(期初上場株式数+期末上場株式数)÷2
百分率で示します。期間中に上場株式数の何%が売買されたかを示します。
売買停止(ばいばいていし)
株価に重大な影響を与える情報が出た場合などに、真偽を確かめる為、又、周知を徹底するために売買を一時的に停止させる処置です。
売買手数料(ばいばいてすうりょう)
投資家が市場で株式の購入や売却をするときに、証券会社等に払う委託手数料です。
過去には取引所によって取り決めがありましたが、現在は自由化されていて、会社によって、また、ネット、電話、対面等により様々に違いがあります。
売買法(ばいばいほう)
株式投資のよって利益を得るための売買法。建玉法。具体的な売買手順を示した方式を言います。各流儀があります。
ハイブリッド証券(はいぶりっどしょうけん)
期限付劣後債、永久債、優先出資証券、優先株など、株式と債券の要素、負債と資本の要素を複合化させた物です。
端株(はかぶ)
単位未満株のこと。
元々は、旧商法の下で存在した一株に満たない計算上の株式のことでしたが、その後の法律改正で現在では存在しません。
今では、端株という表現は、概ね単位株式制度を採用している場合の一単位未満の株式のことを言います。
ですから、100株が単位株式である場合、1株~99株が端株となります。
端株を売買することが出来る証券会社もあります。証券会社の口座比較を参照して下さい。
跛行色(はこうしょく)
上昇している銘柄もあるが、下げている銘柄も目立ち、全体として統一感がない相場状況を表現する言葉です。
始値(はじめね)
その日の最初に取引が成立して付いた値段。寄付き値のこと。
バスケット取引(Basket trade)
パッケージ取引とも言い、複数銘柄をまとめて籠に入った1つの商品として売買する取引のことです。
東京証券取引所では、15銘柄以上かつ売買代金1億円以上、と定義しています。
機関投資家などがまとめて取引するときなどに、証券会社が一本の取引として受けます。
一般的に立会外取引や店頭市場で行われます。
パススルー証券(Pass-Through Security)
利率、期間など、似たような債券をひとつにプール化して債券としたものです。
様々な債券を保有する金融機関などが、債権を債権化して資金調達しやすくなります。
モーゲージ証券が代表的なものです。
パックマン・ディフェンス(Pac-Man defense)
敵対的な買収を仕掛けられた会社が、逆に仕掛けた会社にTOBを仕掛ける対抗措置のことです。
お互いに資金を出し切りながら、血みどろの戦いになる可能性があります。
買収者にとっても疲弊したこの機に、更なる第三者が敵対的な買収者として登場する恐れもあり、気が抜けないところです。
買収に成功したとしても、相手先の企業も疲弊していて、買収した価値がないかも知れません。
お互いにかなりのリスクのある対抗措置です。
逆に食べてしまう、テレビゲームのパックマンから、名付けられました。
発行価格(はっこうかかく)
債権や株式を新規に発行するときの価格です。
発行価額(はっこうかがく)
企業が株式を発行する際に、証券会社などの株式の引受人が、発行企業に支払う一株あたりの金額のことを言います。
発行済株式(はっこうずみかぶしき)
定款で決められた発行可能株式の内、すでに発行されている株式です。
発行可能株式は、授権株式と言い、会社設立時にその4分の1以上を発行している必要があります。
発行体(はっこうたい)
債券の発行組織を発行体と言います。
日本の国債なら、日本国政府で、A社の社債なら、A社です。
発行登録制度(はっこうとうろくせいど)
債券の発行体が予め債券の発行予定額などを各監督財務局に対して登録して置くことで、一定期間内は改めて発行届出をしないで済む制度です。
この事で、有利な時期を選び、適時、何度にも分けて発行できるようになります。
発行日決済取引(はっこうびけっさいとりひき)
上場企業の新株の取引で、発行日前に取引をすることです。権利落ち日から、決済日までの取引になります。
パッシブ運用(Passive management)
市場のベンチマークと同じパフォーマンスで運用するスタイルです。
特定のインデックスに追従する運用を目指すインデックスファンドやETFの運用方法のことをパッシブ運用と言います。
ハッチの10%転換法(はっちの10ぱーせんとてんかんほう)
月平均価格が、前月の最高値より10%以上、上がった時に買い、10%以上、下がった時に売るという、原初的なシステム売買法。
(月平均価格は、週平均価格を平均したもの)
米国のサイラス・ハッチにより考案され、彼はこの方法で資産家になったと言う事です。
初値(はつね)
上場して、始めて付いた値段を初値と言います。
波動(はどう)
株式の値動きの波のうねりの傾向やエネルギーを言います。
バフェット指標(Buffett Indicator)
投資家のウォーレン・エドワード・バフェット(Warren Edward Buffett)が重視している指標で、その国のGDPと、上場株式の時価総額は等しくなると言うものです。
上場株式の時価総額を国内総生産(GDP)で割ります。1倍を標準として、1倍を上回れば割高、下回れば割安となります。
パフォーマンス(Performance)
金融の世界では、運用成果や運用実績や運用成績のことを言います。
この投資信託はパフォーマンスが良いと言うような用法があります。
パフォーマンス評価(ぱふぉーまんすひょうか)
運用成績を、総合的、客観的に検証することをパフォーマンス評価と言います。
パラボリック(Parabolic)
テクニカルチャートの1つ。
パラボリックは放物線の意味です。
トレンド通従型のチャートです。
SARが価格の上を推移は、売り継続で、SARが価格の下を推移で買い継続と、サインは単純明確です。
後日、詳細に解説予定。
バランス型ファンド(ばらんすがたふぁんど)
株式や債券など、複数の分野に渡って投資をする投資信託がバランス型です。
資産複合型や複合資産型とも言われます。
パリティ(Parity)
転換社債の株式としての価値の尺度です。
株価を転換価格で割って、額面100円あたりの理論価格として出します。
バリュー(Value)
値、価格、値打ちと言う意味です。
お値打ちということで、割安なものを言います。
バリュー株というのは、PERやPBRからみて割安な銘柄を意味し、バリュー投資と言うのは、割安に投資していく手法です。
また、バリュー投資を行うバリューファンドもあります。
バリュートラップ(value trap、割安のわな)
割安だと思って投資した株が、萬年割安でいっこうに値上がらず、塩漬けになってしまうと言う状況。
また、さらに値下がりして、さらに割安になってしまうと言う状況。
要するに安い物は、それなりに安い理由があると言う事です。
安かろう、悪かろうではなく、安くても良い物を探すこと、どちらにしてもこれが普遍の価値です。
バリュー平均法(Value Averaging)
ハーバード大学の元教授のマイケル・エデルソン博士が考案した積立投資法です。
ドルコスト平均法は、定期的に特定の金融商品を毎回同じ額だけ買い付けて行きます。
これに対して、バリュー平均法は、相場が下降したときには、買付額を増やします。
また、相場が上昇したときには、買付額を減らすだけでなく、場合によっては売却もします。
多くの場合、ドルコスト平均法より有利な買付が出来ます。
欠点は、管理が面倒なことと、相場が長期に上昇して行くときには、ドルコスト平均法より不利になると言う事です。
バリュエーション(Valuation)
会社の資産や利益率などと株価を比較して、割安か割高かを判断した評価を言います。
評価には、PERやPBR、配当利回りなどを使います。
バルチック海運指数(The Baltic Dry Index)
英国のバルチック海運取引所が算出している海上運賃の指標です。
1985年1月4日を1000として算出しています。
不定期船を主力にしている海運会社の業績や株価との連動性が見られます。
バレル(Barrel)
原油の計量単位です。樽で計量していたことの名残です。
1バレルは、158.987295 Lで、約159Lになります。風呂桶一杯程度です。
ハンセン中国レッドチップス指数(Hang Seng China-Affiliated Corporations Index)
香港市場の株価指数の一つ。HSCCIと略します。
2000年1月3日を2000として計測しています。
レッドチップスと言うのは、優良株のことで、香港株式市場に上場している中国本土系香港企業株を対象とした指数になっています。
反対売買(はんたいばいばい)
信用取引や先物取引では、期日までに決済をしなければなりませんが、売っていたものを買い戻し、買っていたものを売ります。
逆に売買をして決済しますので、これを反対売買と言います。
半値押し(はんねおし)
株価が上昇した後、その上昇分の半分程度の値下がりをすることを半値押しと言います。
株価の経験則です。
半値八掛け二割引(はんねはちがけにわりびき)
相場格言の1つ。
底値の目処のことを言っています。約三分の一になります。
実際にそうなる傾向が多いというわけではなく、昔の商店での売り残り商品の値引きの様子を語っています。
まず、半値にしてバーゲンをし、さらにその八掛け、つまり、×0.8で、二割引きにします。
それでも売れなかったら、さらにそこから二割引いて売り切ると言う事で、すさまじい値引きになると言う、捨て値販売のニュアンスで、少しあざけった言い方です。
語呂も良いので、相場の世界以外でも良く言われます。
半値戻し(はんねもどし)
下降した株が、その下降分の半分の上昇を一旦すること。
株価の経験則です。
半値戻しは全値戻し(はんねもどしはぜんねもどし)
相場格言の1つ。
半分まで戻ったのなら、全部戻る勢いがあると言う解釈と、半分戻ったことを全部戻ったと思って撤退せよという解釈のふたつがあります。
解釈がふたつある通り、そのふたつの可能性が常にあります。
しかし、どちらかはわかりませんので、この格言は、二番目の解釈が本来の意味であると思います。
販売手数料(はんばいてすうりょう)
投資信託を購入するときに、証券会社などの販売会社に払うものです。
MRFのような販売手数料のないノーロード型ファンドもあります。
販売費及び一般管理費(はんばいひおよびいっぱんかんりひ)
損益計算書の科目です。
販売費というのは、広告費や店舗費用、販売員の人件費など、販売に関わるすべての費用です。
一般管理費というのは、その他の人件費、事務費用など、本社機能の維持費、事業に関連する諸々等も含まれます。
(ただし、何が含まれているかは、かなりアバウトで、雑多のものすべてと考えてよいでしょう。)
ですから、売上総利益(粗利益)から、販売費及び一般経費をを引くと、経常利益になります。