- EBIT(Earnings Before Interest and Taxes、利払い前の税引前当期利益)
- EBITDA(Earnings before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization、利払い前・税引き前・減価償却前利益)
- ECB(European Central Bank、欧州中央銀行)
- EDINET(Electronic Disclosure for Investors’ NETwork)
- EFSF(European Financial Stability Facility、欧州金融安定基金)
- EMA(Exponential Moving Average、指数平滑移動平均線)
- EPS(Earnings Per Share、一株あたりの純利益)
- ETF(Exchange Traded Funds、上場投資信託)
- ERM(Enterprise Risk Management、全社リスク管理)
- EV(Enterprise Value、企業価値)
EBIT(Earnings Before Interest and Taxes、利払い前の税引前当期利益)
イービットと読み、税引前の当期利益に支払利息を加えたものであり、他人資本を含む資本に対してどの程度の価値を産み出したかを示す指標です。
EBIT = 税引前当期純利益 + 支払利息 - 受取利息
借り入れが多い、創業間もないベンチャー企業などは、利払いのために利益が少なくなります。
ベンチャー企業などの本来の収益力を知るために、この借入コストの影響を除いたEBITを用います。
EBITが大きければ、利益で借り入れを返済すればするほど、利益水準がどんどん上がっていくと判断出来ます。
EBITDA(Earnings before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization、利払い前・税引き前・減価償却前利益)
税率や借入金利、減価償却費は、国によって異なるため、こうした違いを最小限に抑えた控除前の利益で、国際的な企業価値を比較したり評価したりする場合に利用します。
ECB(European Central Bank、欧州中央銀行)
ユーロ圏全体の中央銀行です。
EDINET(Electronic Disclosure for Investors’ NETwork)
金融商品取引法で義務づけられている有価証券報告書などの書類を開示する金融庁の電子システムです。
http://disclosure.edinet-fsa.go.jp/
EFSF(European Financial Stability Facility、欧州金融安定基金)
ユーロ圏諸国の資金支援のため組織、基金。欧州金融安定基金の項目を参照のこと。
EMA(Exponential Moving Average、指数平滑移動平均線)
遠いデーターの比重を指数関数的に減少させて、間近のデーターに重きを置いた移動平均です。
EPS(Earnings Per Share、一株あたりの純利益)
当期利益 ÷ 期末の発行済み株式数
平成27年4月1日以降摘要の会計基準適応後、当期利益は、親会社株主に帰属する当期純利益を使います。
一株あたり、いくら儲けているかの指標。PERを算出するのに用います。
ETF(Exchange Traded Funds、上場投資信託)
株価指数に連動するように運用される上場している投資信託です。通常の株式などと同じく、市場で成行注文、指値注文など、いつでも売買が可能になっています。
指数を買いに行く、つまり、市場の平均を買いに行くというような感じです。
TOPIXや日経平均に連動させているものなど、種々あります。販売手数料は掛からず、株式と同じ取引手数料に寄ります。また、信託報酬も低くなっています。
コストを抑えた分散投資、国際分散投資が可能です。
ERM(Enterprise Risk Management、全社リスク管理)
全社的なリスクマネジメント活動です。総合的なリスク管理の仕組みやプロセスを言います。
EV(Enterprise Value、企業価値)
時価総額 + 有利子負債額 - 現金及び預金
分かりにくい式ですが、これはあくまで、企業買収を考えた場合の仮定の価格です。
つまり、この会社を買収するには、株式の時価総額にプラスして、負債を返すお金が要り、会社の持っている現金や預金は、マイナス出来るという意味です。
このEVを、前述のEBITDAで割る(EV/EBITDA)と、買収して何年で元が取れるかが出ます。
別に、EV(Embedded Value)があります。
これは生命保険会社の考える企業価値を示すもので、「純資産価値+保有契約価値」 として計算されています。
「純資産価値」 は、貸借対照表の純資産の部に、純資産に加算することが妥当と考えられる危険準備金などの修正を加えています。
結論としては、それぞれの目的に対して企業価値があり、絶対的なものは無いと言う事です。