二階建て(にかいだて)

現物で買っている銘柄を信用取引の担保として使い、さらに同じ銘柄を信用取引で購入することを言います。

株価が上昇した場合は、少ない資金で大きなレバレッジが効きますが、下落した場合は多大な損失になります。

やっては行けないこととされていますし、非常に危険なことです。

二重底(にじゅうぞこ)

下げ相場でのテクニカル分析で使います。ダブルボトムとも言います。Wの形です。

普通の意味の底が二重になっている事を言うのではなく、同じ程度の安値で2回の底を付けたことを言います。
底を付けたと言う事は、反発したと言う事ですので、同じ水準で2回も反発したことを考えると、もう下値がない状況であり、買い場だと想定されます。

2回反発した底の間には、山が出来ますが、この山野両側に底があると言う意味で、二重底と呼びます。
底値で現れる特徴的なサインの1つです。

買いは、2つの底の間の山を終値で上回った時です。この山を抜けなければ、さらに底を付けに行くこともあります。

二重天井(にじゅうてんじょう)

上げ相場でのテクニカル分析で使います。ダブルトップとも言います。
Wの逆、Mのような形です。二重底の逆になります。

高値を2回付けて、反落しています。同じような水準で2度も反落しているということは、それ以上の上昇力がない可能性があり、2度目の山のほうが低ければ、なおさらです。

2つの山の間の底を切って下げたときに売りサインになります。三尊型と同じく典型的な上昇のピークのサインです。
このサインが有効なのは、大きな上昇相場のピークの局面であり、そうで無い場合は普通の調整局面です。

日銀券ルール(にちぎんけんるーる)

日銀の内部規定の通称です。

日銀が保有する長期国債の残高を、日銀券の流通量以下にすると言うものです。

執筆時現在、量的質的金融緩和の政策目的のため、適応が停止されています。停止理由は、金融緩和政策が政府の資金調達目的ではないためです。

日銀短観(にちぎんたんかん)

日銀の行う、企業短期経済観測調査の通称です。
日本銀行が3、6、9、12月の四半期ごとに、上場企業や中小企業に対して行う業況調査です。

日銀という金融政策当局が行うもので、回収率もほぼ100%であり、信頼性が高く、注目されています。

計数調査と、判断調査に分かれます。計数調査は、売り上げ、利益などを数字で訊くもので、判断調査は、景況感の判断を訊いています。

(1)良い、(2)さほど良くない、(3)悪い、の3つの選択肢があります。
判断調査の好況を感じている企業から、感じていない企業の比率を引いたもの(1 – 3)は、DI(Diffusion Index)指数と呼ばれ、特に注目されます。

日銀当座預金残高(にちぎんとうざよきんざんだか)

金融機関が日銀の置いている当座預金の残高です。
準備預金や、超過準備からなります。本来無利子ですが、執筆時点で利子が付いています。
日銀によって残高は公表されています。

準備預金超過準備を参照して下さい。

日銀ネット(にちぎんねっと)

日本銀行金融ネットワークシステムが正式名称です。

金融機関と日本銀行の決済などをオンライン処理するために構築されました。日銀が運用しています。

日経株価指数300(にっけいかぶかしすう300)

東証1部銘柄の代表300銘柄の加重平均株価指数です。

1982年10月1日の時価総額を100として指数を算出されています。

日経ジャスダック平均株価(にっけいじゃすだっくへいきんかぶか)

東京証券取引所ジャスダックに上場する全銘柄を対象に、日経平均株価と同じ「ダウ式」により算出する平均株価です。

日経商品指数(にっけいしょうひんしすう)

日本経済新聞社が開発した商品価格指数です。1970年平均を100として、品目ごとのウエート付けをしない幾何平均法で算出しています。

日経商品指数17種、日経商品指数42種、日経商品先物指数があります。

日経通貨インデックス(にっけいつうかいんでっくす)

日本経済新聞社が発表している通貨の価値を示す指数のことで、25カ国の通貨に、各国の貿易額の構成比で加重平均しています。
25通貨を2008年の時点で100としています。

日経東工取商品指数(にっけいとうこうとりしょうひんしすう)

東京商品取引所の市場全体の価格水準を総合的に表している商品指数です。
2002年5月31日を基準日として、100としています。

日経配当指数(にっけいはいとうしすう)

日経平均・配当指数が正式名。

日経平均を構成する225銘柄の株式を日経平均の算式に合わせて、1月から12月まで保有した場合に受け取る配当金を積み上げて指数にしたものです。

日経平均株価(にっけいへいきんかぶか)

日本を代表する株価指数。日経平均、日経225、Nikkei 225とも呼ばれます。

東京証券取引所第1部上場銘柄の中から選ばれた225銘柄の株価の平均を、株式分割などを考慮し調整して算出しています。

1950年9月7日、日経平均株価の算出を開始しました。
当日の終値は110円82銭でした(戦後の取引開始の1949年5月16日(176円21銭)までは遡及計算されています)。

史上最安値は、1950年7月6日、85円25銭。
史上最高値は、1989年12月29日、38,915円87銭。
いずれも終値ベース。

日経平均ボラティリティ・インデックス(にっけいへいきんぼらてぃりてぃ・いんでっくす)

日経平均オプションや先物から算出して、投資家が日経平均株価の将来の変動をどのように想定しているかを表した指数です。

数字が大きいほど、変動が大きいと想定していることになります。

日証金残高(にっしょうきんざんだか)

日本証券金融会社の融資残高や貸株残高です。

証券会社内で直接顧客に貸し付けた分は含まれませんので、全体の傾向の参考にします。

日証金速報で確認できます。

日中足(にっちゅうあし)

一日の動きのローソク足です。5分足や1時間足などがあります。

日本銀行(にっぽんぎんこう)

日本の中央銀行で、日本銀行法に基づく認可法人です。

東京証券取引所JASDAQ市場に上場しています。証券コード8301です。

日本銀行政策委員会(にほんぎんこうせいさくいいんかい)

日本銀行の最高意思決定機関です。

政策委員会は、総裁、副総裁(2人)および審議委員(6人)で構成され、採決は、多数決です。
これら9人のメンバー(政策委員会委員)は、いずれも国会の衆議院および参議院の同意を得て、内閣が任命します。任期はそれぞれ5年で、再任もあります。

日本銀行当座預金(にっぽんぎんこうとうざよきん)

金融機関が日銀に持っている当座預金口座です。金融機関同士、又は日銀との間の決済に使います。

準備預金超過準備を参照して下さい。

日本国債(にほんこくさい)

日本政府の債券です。

公共建設事業などを行うためのものを建設国債と言い、一般財源の歳入不足の為に発行されるものを、特例国債(赤字国債)と呼びます。

日本証券業協会(にほんしょうけんぎょうきょうかい)

証券会社、及び認可金融機関を構成員とする社団法人です。

日本取引所グループ(にほんとりひきじょぐるーぷ)

東京証券取引所や大阪取引所を傘下に持つ、持株会社。

東証1部、証券コード8697。

ニューエコノミー(new economy)

インターネットの等の情報技術の進歩や経済の国際化により、景気循環が消滅し、インフレ無き経済成長が続くとする説。
1990年代のアメリカで主張されました。
インターネットの発達を重視しています。

ニュートラル(Neutral)

ニュートラルというのは、ベンチマークと同じ組入比率であることです。
オーバーウェイト (overweight)は比率が高いことで、アンダーウェイト (underweightは低いことです。

アンダーウェイトオーバーウェイトを参照して下さい。

任意償還(にんいしょうかん)

債券の償還で、発行者の意思で償還できる定めがある場合、償還を実行することを任意償還と言います。

人気買い(にんきがい)

人気先行で買われることを人気買いと言います。

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